企業のYoutubeを始めとした動画活用が活発になるにつれてプロモーションツールの一つとして、導入事例をインタビュー動画で紹介するケースが爆発的に増えています。
ホワイトペーパーやサイト上でのインタビュー記事などの静的なコンテンツとは異なり、顧客本人の口から直接語られるその会社の評価はより説得力が高く、視聴者の信頼を得やすいというのが導入事例動画・インタビュー動画の特徴です。
今回はそんな導入事例のインタビュー動画の事例を厳選して紹介しています。また、導入事例動画を制作する際のポイントもまとめてみました。
どのようなインタビュー動画であれば、導入を検討しているクライアントに響くのかを想像しながらぜひ自社のマーケティング活動の参考にしてみてください。
筆者のプロフィール
まず、この記事を読んでいただくにあたって「誰が何を書いているのか?」も非常に重要な要素になると思いますので、簡単に私のプロフィールをまとめています。
【株式会社case 代表取締役/動画制作プロデューサー:加藤智史】
新卒で入社した動画制作会社で広告・マーケティング・採用・人材研修など約400本の動画制作に携わる。その後、TVCMなどの制作を行う、大手制作会社にアカウントエグゼクティブとしてジョイン。数千万円規模のプロモーション案件に携わり、動画にとどまらないクリエイティブ制作やプロジェクトマネジメントを経験。現在は本メディアの運営を通じた企業動画の受託制作や、動画制作会社の営業支援などを行う。
動画制作会社(予算数十万円〜数百万円)での営業兼プロデューサーとしての役割を中心に、広告代理店(予算数百万円〜数千万円)でのアカウント(クライアントと社内クリエイティブチームの窓口、PM業務を担当する役割)なども経験しているため、比較的高い説得力で本記事をお届けできるのではないかと考えています。
よくあるQ&A
- 導入事例インタビュー動画の制作費はどれくらい必要?
-
制作体制や内容によって大きく変動しますが、50万円〜程度のご予算から制作可能です。
- 導入事例インタビュー動画の製作期間はどれくらい?
-
約1ヶ月ほどを想定しておくと、無理のないスケジュールだと言えます。
制作のポイント
導入事例の動画の制作は、動画制作の中でも比較的シンプルなものではありますが、出演いただくのが「お客様」であるという特殊な動画でもあります。更に「インタビュー動画」であることがほとんどであることも特徴の1つです。
その点を踏まえて、絶対に外せないポイントを解説します。
- 出演いただくお客様の選定
- 台本は用意しない
- インタビューは発注側で行う
- お客様に迷惑をかけない
1つずつ解説します。
①出演いただくお客様の選定
導入事例コンテンツを制作する際、多くの企業が「できるだけ有名な会社、大きな会社」と考えがちですが、動画の場合は必ずしもそれが正解ではありません。
導入事例動画≒インタビュー動画であることを考えると、最優先に考えるべきことは出演いただけるお客様が、
- お話しすることを苦手としていないか
- カメラ前で緊張しすぎないか
- 熱量を持って語れるエピソードがあるか
…という点です。
導入事例動画・インタビュー動画の場合、出演されている方の語り口がそのまま映し出されるため、「過度に緊張している」「語っている内容が当たり障りない」などは視聴者にもすべて伝わってしまい、ネガティブな印象につながってしまいかねません。
もちろん、出演いただけるだけでありがたいことなので、贅沢は言えませんがもしいくつかの選択肢が考えられる場合には企業のネームバリューだけではなく、上記についても考慮することを強くおすすめします。
②台本は用意しない
①とも繋がりますが、語り口がそのまま映し出されるため「台本を読んでいる」という印象もほぼ100%伝わってしまうため、出演者の方に「こういうことを話してほしい」という台本も基本的には用意しないのがベターです。
人によっては、問答を想定して答えを用意・暗記してインタビューに臨まれることもあるため、出演者の方には撮影の主旨を伝える程度にとどめて、語ってほしい内容については制作会社と発注側(動画制作を発注している企業)の間での共有にとどめましょう。
お客様に本当に語ってほしいことを語ってもらえないのではないか…と不安になるかもしれませんが、その点は「聞き方」を工夫して引き出すようにしましょう。
そうすることで、出演いただくお客様の率直な言葉≒熱のこもった言葉を引き出しやすくなり、結果として説得力のある動画になります。
③インタビューは発注側で行う
これは意外に思われるかもしれませんが、インタビューは制作会社よりも発注側で、かつ出演いただくお客様と最も関係性の深い方に行っていただくことをおすすめします。
理由はシンプルで、「よく知っている人の方が話しやすい」ためです。
インタビューに答えることに慣れている人であればそうでなくても淀みなく話してくれますが、導入事例動画の場合は、必ずしもそうではなくむしろ普段はあまり人前に出ない方に出ていたくことも多くあります。
また、発注側(動画制作を発注している企業)が取り扱う製品・サービスがあまり一般的なものではなく業界特有のものであったりするケースもあり、制作会社側がその点を完全に理解したうえでインタビューを行うのは現実的に難しいという側面もあります。
そのため、上記のように発注側と制作会社側で「こういうことを話してほしい」ということを共有したうえで発注側がメインでインタビューを行い、制作会社側は動画としての仕上がりを考慮しながら足りない部分について補足質問を行うなどの役割分担するのが良いでしょう。
④お客様に迷惑をかけない
導入事例動画を制作する上での大前提になりますが、この点は意外と見落とされがちです。
発注側は意識していても、制作会社側の意識が少し低いケースもあるため、発注側である程度コントロールすることも考えておいたほうが良いでしょう。
ポイントとしては、
・出演いただくお客様への確認事項はできるだけひとまとめにする
ということです。例示すると、
- ロケハンの可否について
- 撮影日・撮影スケジュール(香盤)について
- 当日の服装について
- 駐車場の手配の可否
- 控室の手配の可否
- 控室での飲食の可否
- インタビューの撮影場所について
- インタビュー以外のインサートカットの撮影場所について
などは、基本的にどの撮影でも確認が必要な項目になります。
また、お客様や発注側の取り扱う商材によっては更にいくつかの確認が必要な項目が発生する可能性もあります。
どうしても制作過程の中で追加で確認が必要な事項が発生してしまうケースはもちろんありますが、少なくとも事前に想定できる確認事項・依頼事項についてはひとまとめにして確認するなど、出演いただくお客様の手間を最小限にするというのは抑えておかなければならないポイントです。
導入事例動画制作の隠れたメリット
導入事例動画を制作するメリットとしては、お客様に客観的な立場で自社の良さを伝えてもらえるという点があげられますが、意外と知られてない別のメリットがあります。
それは、
- この上ない営業機会である
という点です。
まず、大前提として導入事例動画に出演いただけるということは、それだけ良好な関係性を築けていると考えられます。そのお客様と撮影を行う数時間ともに過ごすことができるというのは、非常に貴重な機会です。
導入事例動画制作の際は、マーケティング担当者の方が主導するケースが多いですが、筆者が制作を担当させていただく際には必ず「営業担当者の方」の同行をおすすめするようにしています。
それは、前述のインタビューを担当いただくという点もそうですが、長時間同席することで関係性を深められるチャンスだからです。
インタビュー時だけではなく、撮影準備中に雑談していただいたり、インタビューの内容についてお話ししていただり、逆にネガティブな意見をもらったりなど撮影をきっかけとしたお客様とのコミュニケーションによって新たな営業機会が生まれる可能性は十二分に考えられます。
そして、上記を理由として本来であればマーケティング予算で制作する必要のある導入事例動画について、営業部門の予算からも捻出してもらうなどの社内的な交渉が可能になることもあるでしょう。
導入事例動画の厳選事例
Gainsight導入事例インタビュー
・動画を公開している会社: Gainsight Japan
・インタビューを受けている人:Sansan
・動画の尺:05:35
SmatHR導入事例インタビュー
・動画を公開している会社: SmatrHR
・インタビューを受けている人:遠山産業株式会社
・動画の尺:04:34
LINE WORKS導入事例インタビュー
・動画を公開している会社: LINEWORKSの株式会社
・インタビューを受けている人:京都済生会病院
・動画の尺:02:18
Salesforce 導入事例インタビュー
・動画を公開している会社: セールスフォース・ドットコム
・インタビューを受けている会社:クボタ株式会社
・動画の尺:03:30
KARTE 導入事例インタビュー
・動画を公開している会社: 株式会社プレイド
・インタビューを受けている会社:ボルボ・カー・ジャパン、ミズノ、リクルートマーケティングパートナーズ
・動画の尺:04:31
Dynamics 365 for Field Service 導入事例インタビュー
・動画を公開している会社: 日本マイクロソフト株式会社
・インタビューを受けている会社:株式会社豊田自動織機
・動画の尺:02:24
kintone 導入事例インタビュー
・動画を公開している会社: サイボウズ株式会社
・インタビューを受けている会社:SEIKO(THAILAND)CO.,LTD
・動画の尺:04:46
eセールスマネージャーRemix Cloud 導入事例インタビュー
・動画を公開している会社: ソフトブレーン株式会社
・インタビューを受けている会社:GMOメイクショップ株式会社
・動画の尺:05:28
ロボット 導入事例インタビュー
・動画を公開している会社: 金子眼鏡株式会社
・インタビューを受けている会社:ロボット活用ナビ(経済産業省・補助金事業)
・動画の尺:06:30
Web Performer 導入事例インタビュー
・動画を公開している会社: キヤノンマーケティングジャパン株式会社
・インタビューを受けている会社:科研製薬株式会社
・動画の尺:06:06
動画制作の外注に失敗しないための4つのポイント
動画制作を外注した経験のある人の中には、なんらかの理由で「失敗した」「上手くいかなかった」と感じている方がいます。筆者も制作会社の営業として担当したお客様からそのような「以前お願いした会社で上手くいかず…」という相談を受けたことが何度かあります。
詳細は下記の記事にまとめていますが、ここでは失敗しないために重要な4つのポイントをご紹介します。
適切な制作会社を選ぶ
「それができれば苦労しない」と言われてしまいそうですが、やはりこの点は重要です。
ここで端的にお伝えしたいのは、「信頼できる営業担当者を選ぶ」という視点をもってみることです。
筆者が動画制作に携わり始めた10年ほど前とくらべると動画制作会社は格段に増えました。そしてどの会社も甲乙つけがたいほど豊富な制作実績を持っています。(弊社はまだ会社としての実績は少ないですが…)
その中で何をポイントに選ぶか?の1つのポイントが上記の「信頼できる営業担当者を選ぶ」という視点です。
詳しくは下記の記事にまとめていますが、端的にお伝えすると、
- 優秀な営業担当は、優秀なプロデューサー、優秀なクリエイターをアサインできる
- 優秀な営業担当は、無用なトラブルを避けてくれる
- 優秀な営業担当は、コミュニケーションがスムーズ
という3点です。「絶対この会社がいい!」と思える会社が見つからず悩むことがあればぜひ参考にしてみてください。
そしてもし悩むようであれば、ぜひ筆者にもご相談ください。
スケジュールに余裕を持つ
基本的なことではありますが、何らかの理由で急いで制作を進めなければならないケースもあります。そのような場合、
- 人的なリソースを確保するために通常スケジュールでの進行よりもお金がかかる
- 急ぐ分、準備・確認に通常より時間を割くことができず何らかのトラブルが起きる可能性が高くなる
…というリスクがあります。
会社によっては、短納期でも費用を抑えて制作してくれる会社もあるかもしれませんがそれでもスケジュールを短縮するということは、どこかでなにかを犠牲にせざるを得ません。
もちろん、通常スケジュールよりもトラブルが起きる可能性が高まるというだけで、「必ずトラブルになる」「失敗する」わけではありません。制作に慣れているプロが進行する以上、トラブルの種は極力排除し最大限問題なく進行できるよう尽力することは間違いありません。
ただ、それでも想定外のトラブルに見舞われることもあるのが動画をはじめ、クリエイティブ制作の現場です。
だからこそ、できる限りスケジュールには余裕を持つことを強くおすすめします。
制作内容によって変動しますが、採用動画であれば、最低2ヶ月。できれば3ヶ月ほど制作スケジュールが確保できると良いでしょう。
上記はあくまでも「制作期間」なので、制作会社を選んだり正式に発注するまでのリードタイムがどれくらい必要になるかについては、自社の稟議や予算申請のフローについて事前に把握しておく必要があります。
完成イメージをできるだけ具体的にする
いざ、動画制作をスタートする際には制作会社側からどのような動画が完成する予定であるかは絵コンテやシナリオなどの資料を用いて説明があるはずです。
動画制作に慣れていれば、そのような資料で具体的なイメージを持つことができますが、初めての場合にはそれでもイメージが難しいこともあるでしょう。
そのような場合には、遠慮なく制作会社側に質問してイメージの具体化に努めましょう。
制作過程で完成イメージの認識の相違などのズレが生じてしまうと、軌道修正には時間とコストがかかってしまいます。
社内調整を怠らない
発注側の企業の担当者の方の役割の1つが、自社内のステークホルダーとの共通認識の形成です。
- こんな目的でこんな動画を制作します。
- これが完成イメージです。
- いつころ完成予定です。
- このタイミングでシナリオや動画を確認して、いつまでにフィードバックしなければなりません
…などなど、動画制作の背景や前提、クリエイティブイメージ、スケジュールなどについて関係者としっかりと「握る」ことができていないと、後になって「どんでん返し」が起きることは珍しいことではありません。
特に、動画制作について最終的なOKを出せる決裁権者とのすり合わせは重要です。
最後に
このような動画の作成をご検討でしたら、ぜひお問い合わせください。弊社の導入事例動画制作サービスの詳細については、下記よりご確認ください。