商品紹介動画の活用方法と制作のポイントを徹底解説。事例も紹介。

Amazonや楽天などをはじめ、ネット通販で買い物をすることが当たり前になったことでスマホで商品を認知し、購入ページで商品を確認し、動画をみて購入するという一連の流れがほんの数分で完結できてしまうとても便利な時代になりました。

また、ネットだけではなく、店頭でもサイネージを設置して買い物客の足を止め商品を手にとってもらうための動画を流しているケースも増えてきています。

このように、商品紹介における「動画」の活用がネット・リアル店舗問わず活発になって来ている中では、「どのような点に気をつけて動画を制作するか」「どのように動画を活用するか」というのが非常に重用人ります。

本記事では、そんな商品紹介動画について活用方法や制作のポイントを事例を交えて解説します。

よくあるQ&A

商品紹介動画とは？

本記事では、店頭やネット通販などで購入できるtoCの「モノ」を紹介・プロモーションしている動画を指しています。

制作費はどれくらい？

制作内容によって大きく変動しますが、撮影が必要な場合は50万円〜。撮影が不要な場合は30万円〜というのが最低限の制作費になることが多いです。

制作期間はどれくらい？

制作内容によって大きく変動しますが、概ね1ヶ月半〜2ヶ月程度での制作となることが多いです。

活用メリット

認知拡大

後述するSNSの動画広告の利用や、店頭プロモーションでの動画の活用におけるメリットがこの「認知拡大」です。最終的な商品の購入に向けて、それまで認知されていなかった商品が「存在する」ことを知らせる非常に重要なステップです。

一方で、消費者にリーチするためには広告や店頭のサイネージなどの媒体での配信が必須であるため、配信するための費用が必要になるという特徴もあります。消費者が実際にその商品を手に取ることができる場所や、購入できる場所などから逆算し、動画を活用した認知拡大施策が有効であるかどうかはしっかりと見極めることが重要です。

理解促進・興味喚起

消費者が、店頭で商品を目にする・SNSで目にする・広告を見るなどで商品の存在を認知した後のステップがこの「理解促進・興味喚起」というステップです。

商品特性に依る部分も大きいですが、短時間で多くの情報を伝えられる動画はこの理解促進・興味喚起のためのツールとしては非常に有用です。

商品によってはパッケージや店頭のPOPなどでその役割を担うこともできますが、スマホで簡単に商品の情報にアクセスできることを考えると、消費者が検索したときにその商品についてより詳しく知ることのできるコンテンツは用意しておくべきでしょう。

そのコンテンツが動画で有るべきか否か、あるいは動画であればどのような動画が効果的なのかを判断するには、やはり消費者がどのような経路でその商品を認知したのか、検索しているのはどのような場面なのか。そして、動画を観る前後でどのような気持ちになっているのかを詳細にリサーチ・検討することが非常に重要です。

最後のひと押し（比較・検討材料の提供）

その商品の特性や、その商品の購入を検討している状況によっては競合製品と比較されるケースも当然考えられます。そのようなケースにおいて、より充実した情報や安心感や商品の魅力を訴求するためのツールとしても動画は非常に有効です。

動画の特徴は前述の通り情報量の多さですが、もう1つの特徴として「伝えたい情報を、伝えたい順番で、伝えられる」という点が上げられます。静止画やテキストベースの情報の場合読み飛ばされてしまう可能性がありますが、動画の場合はそのような静的なコンテンツと比較すると、発信者の意図どおりに伝えられる可能性が非常に高いです。

そのため、消費者が競合製品と比較・検討している状況やその際の心理をリサーチ・検討した上で想定できれば、消費者の背中を押すための有効な動画コンテンツを制作することが可能になります。

商品紹介動画の活用方法

店頭プロモーション

商品棚に取り付けられているサイネージはまだまだ数は多くありませんが、その分そこで動画が流れていればかなり目に付きやすいという特徴があります。商品棚には競合製品も多く並んでいる中で、動画を流すことのできるチャンスがあればそれを使わない手はありません。

サイネージやお店のレギュレーションによって音が出せなかったり、動画の長さに制限が設けられている場合もあるため、できれば店頭サイネージ用の動画として制作することがベストです。

ただし、別の用途に向けて制作した動画でも音を抑えたりテロップを加えるなどの手軽な編集で十分に代用可能なコンテンツに仕上げることもできます。

公式サイト・公式チャンネルへの掲載

商品を認知した経路に関わらず、常に手元にあるスマホで情報を検索できる状態であることを考えると商品名で検索したユーザーに十分な情報が提供できない状態であることは大きな機会損失です。

どのような目的で制作した動画だとしても、公式サイトはもちろんYoutubeなどのSNSの公式チャンネルなどにも掲載しておくことで、検索結果としても表示されやすくなる可能性が高まります。

また、特に若年層は動画での情報収集に慣れており、動画があればまずは動画を観たいという層も一定数いるため、仮に静止画やテキストなどの静的なコンテンツで十分に情報が提供できている場合でも動画を用意しておいた方がベターでしょう。

SNS動画広告

Youtubeを始めとして、FacebookやInstagram、TwitterなどのSNS動画広告を活用されることも近年かなり増えてきています。

先ほども触れたとおり、特に「認知拡大」施策として動画広告の活用は非常に有効で、例えばYoutubeであれば「バンパー広告」という6秒間・強制視聴の「認知特化」の広告メニューも用意されています。

また、Facebook・Instagramであれば郵便番号単位で配信エリアを指定することも可能なので、より多く商品が配架されているエリアでの広告配信を行うなども可能です。

制作のポイント

目的を明確にする

商品紹介動画を制作する上で、非常に重要なのがその目的を明確にし、可能な限り解像度を上げることです。

例えば、動画制作の最終的な目的が「商品の購入」だとします。

では「商品を購入」してもらうために、動画はどのような役割を果たすべきでしょうか。

1. 商品の特徴や利便性を理解してもらうこと
2. 商品の利用を通して得られる体験をイメージしてもらうこと
3. 他の競合製品よりも優れていると思ってもらうこと

など、商品の特徴やマーケティング上の課題によって動画の役割も大きく変化します。

商品が持つ強みや、何がターゲットの意思決定の材料になるのかをしっかりと分析・把握し動画の役割を明確にしましょう。

ターゲットを明確にする

この動画は「誰が見るのか」「誰に観せたいのか」を明確にしましょう。前述の動画の役割にも紐づきますが、この動画を観る人が

…など、動画を見る人が誰であるかで訴求するべきポイントや表現方法は大きく変わります。何がターゲットの意思決定の材料になるのかをしっかりと分析・把握するためにも、ターゲットは明確にする必要があります。

コール・トゥ・アクションを明確にする

「行動喚起」と訳され、デジタルマーケティングの世界ではユーザーに「次に起こしてほしい行動」を誘導することを指します。

つまり、動画を視聴したあとの行動としてどのような行動を期待するのか、そしてそのためにどのような気持ち・感情になって貰う必要があるのかを明確にしましょう、ということです。

当然ですが、やはりこの点についても目的との紐づきがあり、目的の解像度が低いとターゲットやコール・トゥ・アクションも同じように解像度が低い可能性が高いです。

もし、動画制作を具体的に検討しているようでしたら、まずはこれらのポイントを整理することから始めてみましょう。

予算を確保する

目的・役割とターゲットが明確になれば、「この人に、この情報を、こんなふうに伝える」ということまで決めることができます。

しかし、予算が足りなければ「こんなふうに伝える」の部分が弱くなってしまったり、十分に表現できない可能性があります。

例えば、

• 商品の内部構造を見せるために、3DCGを活用する
• 商品の利用シーンを複数パターンみせるために、複数箇所での撮影を行う
• 商品の特徴を伝えるために、専門家のコメントをもらう

など、適切な演出を加えたくてもそれらの機材・人を用意できなければそれは叶いません。

商品紹介動画は数十万円からの制作が可能ですが、企画内容や活用媒体によって必要な制作予算は大きく変動するため、できる限り余裕を持った予算を確保しておいたほうが良いでしょう。

商品紹介動画の事例

認知拡大

WEBオリジナルCM　ルームエアコン『risora　デザインで選べるエアコン 』ツイルゴールド篇【ダイキン】

ガリガリ君WEBCM 「芸術の秋。秋のガリガリ君篇」2021年

理解促進・興味喚起

「ワークウェアスーツ（スーツ型作業着）」WEBCM ショートver

WS-24A商品紹介

【商品紹介】カジュアルにもフォーマルにも使える！「2wayショルダーバッグ」

比較検討

LUMIX S5 商品紹介動画【パナソニック公式】

最後に

いかがでしたでしょうか。商品紹介動画は視聴者に商品の魅力をわかりやすく伝えるために最適なツールである一方で、その目的や用途によって制作するべき内容が大きくかわります。

商品紹介動画の制作を検討される際には、制作会社や広告代理店に相談するまえに一度情報整理や予算の検討など、事前準備をしっかりと行った上で問い合わせるようにしましょう。