女性社員の採用に採用動画が有効な理由とは。事例と共に解説。

国際的なトレンドへの対応や少子高齢化に向けた取り組みなど様々な要因から重要視されている女性の社会進出。

2016年に施行された「女性活躍推進法」では、一定以上の規模の企業は採用比率や管理職の比率、勤続年数の男女差の数値の公開などが義務付けられました。

これによって、企業はこれまで以上に積極的に女性社員の採用や女性社員が活躍できる環境づくりへの注力をもとめらています。

本記事では、そんな女性社員の採用注力している企業がどのように採用動画を活用しているかを、実際の動画事例と制作のポイントともにご紹介します。

女性社員の採用動画について、よくある質問

採用動画の制作費はどれくらい？

制作する内容によって大きく変動しますが、概ね50万円〜200万円程度の制作予算で制作されるケースが多いです。

採用動画の制作期間はどれくらい？

制作する内容によって大きく変動しますが、概ね2ヶ月程度を想定しておくと良いでしょう。

採用動画の活用方法にはどのような方法がある？

採用サイトへの掲載、説明会での放映、YoutubeチャンネルやInstagramへの投稿など目的によって様々です。

女性社員採用向けの採用動画の活用メリット

新卒、中途を問わず採用活動において動画の活用が浸透していますが、「女性社員の採用」にフォーカスした際の採用動画の活用メリットにはどのようなものがあるでしょうか。

これまで数多くの採用動画の制作に携わった筆者の経験から下記の4つは特に動画の強みを活かせるメリットだと考えます。

• ロールモデルの提示
• 安心感の醸成
• 産休・育休などをはじめとした女性の活躍を後押しする制度のアピール
• 男性社員にも「働きやすい」と感じてもらえる

1つずつ解説します。

①ロールモデルの提示

特に男性比率の高い職場の場合、そこで活躍している女性社員の存在の有無は非常に重要なポイントであるため、ロールモデルとなる女性社員の方を動画でピックアップし、女性求職者の方にみてもらうことは効果的だと言えます。

また、その職場において女性社員が「どのようなライフスタイルで」「どのような仕事ぶりで」「どのように評価されているのか」などの情報を丁寧に開示・提供することで、企業への信頼感の醸成にもつながるでしょう。

②安心感の情勢

動画だからこそ表現できる職場の雰囲気や、一緒に働く人達の空気感、そして女性社員のしごとぶりなどから「この会社であれば自分も大丈夫そう」という安心感の醸成につなげることができます。

もちろん、「合う、合わない」の判断基準になるためすべての女性求職者にとってというわけではありません。

求職者自身にセルフジャッジしてもらうためにも、できる限り職場や活躍している女性社員の「ありのまま」を伝えることができるのは動画活用の大きなメリットと言えます。

③産休・育休などをはじめとした女性の活躍を後押しする制度のアピール

法律で定められた制度はもちろん、企業が独自に用意している制度なども含めてどのようなものがあるのか、またそれらが積極的に活用されている事実をインタビューで実際に語ってもらうことで「女性社員の活躍の後押し」が形だけではないことを力強くアピールできます。

「こういう制度がある」「これくらい使われている」という事実はテキストなどでの情報提供で十分ですが、それを実際に活用している方の「本物の声」を届けることは、ただの情報提供とは比較にならないほどの説得力に繋がります。

④男性社員にも「働きやすい」と感じてもらえる

働く女性をサポートする環境が整っている会社であれば、「男性でもはたらきやすそうだな」と考える…というのは同じ男性であれば共感していただけるのではないでしょうか。

上記の育休などは男性も取得可能であり、それらの制度の充実や気兼ねなく活用できる雰囲気などは女性だけではなく男性にとっても魅力的に感じられるものである…というのは実は見落としがちなメリットです。

女性社員採用向け動画の事例

Sojitz Stories ～社員1日密着～

MISI ONEDAY ～若手社員のとある一日～

【密着】現場で活躍している女性施工管理の1日に密着

Panasonic ITS “社員の一日に密着”「ソフト開発」

【採用】社員1日密着ドキュメンタリー”機械設計・大野さん編” | 株式会社FUJI

【採用】社員1日密着ドキュメンタリー “10年目グローバルマーケティング 中川さん編”

社員密着ムービー＃3　マーケティングの仕事［ワコール］

女性社員採用向けの採用動画の制作のポイント

女性社員採用向けの動画制作において、特に気をつけなければならないのは下記の4点です。

1. 目的を明確にする
2. ターゲットを明確にする
3. 明確なコール・トゥ・アクションを設定する

具体的にどのようなポイントを抑えるべきか、1つずつ解説します。

目的を明確にする

すごく当たり前のことなのですが、意外と見落とされがちです。

「なんとなくカッコいい動画」「とりあえずインタビュー動画を制作しようと思ってます」とかだと、あまり意味のない動画が出来上がってしまいます。本当にもったいないです。

ちなみに、ここでいう「目的」は「エントリー数を増やす」とか「歩留まりを上げる」とかだと動画クリエイティブに落とし込むには少し抽象的です。

しっかりと役割を果たすことが期待できる動画を制作するためには、上記の「目的」に２〜３回ほど「WHY」をぶつけてみて下さい。

• なぜ歩留まりが低いのか？→面接での印象が良くない？会社や仕事の説明が分かりづらい？
• なぜ会社や仕事の説明が理解されないのか？→説明の仕方が悪い？内容が複雑でわかりにくい？

という感じで、ある程度のところまで深ぼったり要素分解しながら「動画の目的」を明確にしましょう。

ターゲットを明確にする

すごくすごく当たり前のことですが、これも見落とされがち…というか動画を制作するにあたっては少し解像度が荒い状態であることが多いです。

例えば、採用ターゲットは「法人営業職の経験者」だとして、動画のターゲットもそのままでよいのか？もう少し絞ったほうがいいのか？あるいは、広げたほうがいいのか？という部分を検討しきれていないケースがあります。

• 採用ターゲットは「法人営業職の経験者」
• 動画を制作するのは、〇〇〇〇という目的で、動画には〇〇〇〇という役割を担わせたい。
• そうすると、動画のターゲットは「法人営業職の経験者」かつ「どちらかというと、〇〇〇〇タイプ」というように絞り込まれるのか、もしくは「過去にスポーツなどに打ち込んだ経験のある人」というように少し広げるのか。

…という感じです。

前述の「目的」と紐づくため、ターゲットのことだけを考えても答えはでません。もしこの記事を読んで「あ…」と思った方は目的と合わせてどのようなアプローチが最適であるかについて、もう一度考えてみてはいかがでしょうか。

明確なコール・トゥ・アクションを設定する

「行動喚起」と訳され、デジタルマーケティングの世界ではユーザーに「次に起こしてほしい行動」を誘導することを指します。

つまり、動画を視聴したあとの行動としてどのような行動を期待するのか、そしてそのためにどのような気持ち・感情になって貰う必要があるのかを明確にしましょう、ということです。

当然ですが、やはりこの点についても目的との紐づきがあり、目的の解像度が低いとターゲットやコール・トゥ・アクションも同じように解像度が低い可能性が高いです。

もし、動画制作を具体的に検討しているようでしたら、まずはこれらのポイントを整理することから始めてみましょう。

採用動画の制作・外注に失敗しないための４つのポイント

動画制作を外注した経験のある人の中には、なんらかの理由で「失敗した」「上手くいかなかった」と感じている方がいます。筆者も制作会社の営業として担当したお客様からそのような「以前お願いした会社で上手くいかず…」という相談を受けたことが何度かあります。

詳細は下記の記事にまとめていますが、ここでは失敗しないために重要な4つのポイントをご紹介します。

適切な制作会社を選ぶ

「それができれば苦労しない」と言われてしまいそうですが、やはりこの点は重要です。

ここで端的にお伝えしたいのは、「信頼できる営業担当者を選ぶ」という視点をもってみることです。

筆者が動画制作に携わり始めた10年ほど前とくらべると動画制作会社は格段に増えました。そしてどの会社も甲乙つけがたいほど豊富な制作実績を持っています。（弊社はまだ会社としての実績は少ないですが…）

その中で何をポイントに選ぶか？の1つのポイントが上記の「信頼できる営業担当者を選ぶ」という視点です。

詳しくは下記の記事にまとめていますが、端的にお伝えすると、

• 優秀な営業担当は、優秀なプロデューサー、優秀なクリエイターをアサインできる
• 優秀な営業担当は、無用なトラブルを避けてくれる
• 優秀な営業担当は、コミュニケーションがスムーズ

という3点です。「絶対この会社がいい！」と思える会社が見つからず悩むことがあればぜひ参考にしてみてください。

そしてもし悩むようであれば、ぜひ筆者にもご相談ください。

スケジュールに余裕を持つ

基本的なことではありますが、何らかの理由で急いで制作を進めなければならないケースもあります。そのような場合、

• 人的なリソースを確保するために通常スケジュールでの進行よりもお金がかかる
• 急ぐ分、準備・確認に通常より時間を割くことができず何らかのトラブルが起きる可能性が高くなる

…というリスクがあります。

会社によっては、短納期でも費用を抑えて制作してくれる会社もあるかもしれませんがそれでもスケジュールを短縮するということは、どこかでなにかを犠牲にせざるを得ません。

もちろん、通常スケジュールよりもトラブルが起きる可能性が高まるというだけで、「必ずトラブルになる」「失敗する」わけではありません。制作に慣れているプロが進行する以上、トラブルの種は極力排除し最大限問題なく進行できるよう尽力することは間違いありません。

ただ、それでも想定外のトラブルに見舞われることもあるのが動画をはじめ、クリエイティブ制作の現場です。

だからこそ、できる限りスケジュールには余裕を持つことを強くおすすめします。

制作内容によって変動しますが、採用動画であれば、最低2ヶ月。できれば3ヶ月ほど制作スケジュールが確保できると良いでしょう。

上記はあくまでも「制作期間」なので、制作会社を選んだり正式に発注するまでのリードタイムがどれくらい必要になるかについては、自社の稟議や予算申請のフローについて事前に把握しておく必要があります。

完成イメージをできるだけ具体的にする

いざ、動画制作をスタートする際には制作会社側からどのような動画が完成する予定であるかは絵コンテやシナリオなどの資料を用いて説明があるはずです。

動画制作に慣れていれば、そのような資料で具体的なイメージを持つことができますが、初めての場合にはそれでもイメージが難しいこともあるでしょう。

そのような場合には、遠慮なく制作会社側に質問してイメージの具体化に努めましょう。

制作過程で完成イメージの認識の相違などのズレが生じてしまうと、軌道修正には時間とコストがかかってしまいます。

社内調整を怠らない

発注側の企業の担当者の方の役割の1つが、自社内のステークホルダーとの共通認識の形成です。

• こんな目的でこんな動画を制作します。
• これが完成イメージです。
• いつころ完成良い体です。
• このタイミングでシナリオや動画を確認して、いつまでにフィードバックしなければなりません

…などなど、動画制作の背景や前提、クリエイティブイメージ、スケジュールなどについて関係者としっかりと「握る」ことができていないと、後になって「どんでん返し」が起きることは珍しいことではありません。

特に、動画制作について最終的なOKを出せる決裁権者とのすり合わせは重要です。

最後に

いかがでしたでしょうか。とても当たり前のことですが、目的やターゲット、媒体などによって動画の企画や表現方法は大きく変わります。過去の採用活動から得られたデータや示唆をもとに、しっかりと情報を整理した上で、代理店や制作会社と連携して動画制作を行ってみて下さい。