中途採用向け採用動画の事例と制作のポイント

厚生労働省の発表によると、2023年11月の有効求人倍率は1.28倍、新規求人倍率は2.26倍となっておりここ数年は中途採用市場が活発な状態が続いています。

そのような状況で、5〜6年前までは採用動画といえば新卒採用で活用されることが多く中途採用での活用は多くありませんでしたが、ここ数年で採用競争が激化していることもあり自社のアピールや仕事内容の理解促進、求人募集など様々な用途で中途採用向けの採用動画の活用が広がってきています。

本記事では、中途採用に注力している企業がどのように動画を活用しているかを、実際の動画事例と制作のポイントともにご紹介します。

目次

中途採用向けの採用動画について、よくある質問

採用動画の制作費はどれくらい?

制作する内容によって大きく変動しますが、概ね50万円〜200万円程度の制作予算で制作されるケースが多いです。

採用動画の制作期間はどれくらい?

制作する内容によって大きく変動しますが、概ね2ヶ月程度を想定しておくと良いでしょう。

採用動画の活用方法にはどのような方法がある?

採用サイトへの掲載、説明会での放映、YoutubeチャンネルやInstagramへの投稿など目的によって様々です。

中途採用向けの採用動画の種類

母集団形成や志望度の向上、理解促進など目的によっていくつかの種類の動画にわかれますが大きく分けて下記の4パターンが代表的なものです。

  • 会社紹介/事業紹介
  • 社員インタビュー
  • 採用コンセプトムービー
  • 採用ブランディングムービー
  • 求職者募集WebCM

次の章で各動画のメリットや特徴と、おすすめの動画をご紹介します。

会社紹介/事業紹介動画のメリット

事業内容や会社概要は採用サイトやコーポレートサイトでも確認できるため、あえて動画でそのような内容を伝える必要性は低いように思われがちですが、特に転職活動時期の求職者は忙しいため、動画コンテンツを用意しておくことで求職者がどこでもスマホで視聴できる環境を用意しておくというのは重要なポイントです。

特にYoutubeであれば、倍速再生なども可能で志望度の高い企業であれば繰り返し視聴することも考えられるため、動画制作時に予め「倍速再生」を想定した速度で制作するという方法も十分に検討の余地があります。

社員インタビュー動画のメリット

社員を通して、キャリアイメージを醸成したり仕事内容の理解を促進することができるのがインタビュー動画の特徴です。

実際の業務内容については特に異業界からの求職者にとってはイメージが難しいところです。また、中長期的なキャリアとしてどのような選択肢があるのかについても求職者が企業を選ぶ重要なポイントになります。

そのような「働くイメージ」「キャリアイメージ」を先輩社員のインタビューなどを通して伝えるというのは非常に有効な手段の1つです。

仕事紹介ドキュメンタリー/密着動画のメリット

前述した「働くイメージ」と重なりますが、どのような仕事をするのかではなく、「自分がここで働くこと」を具体的にイメージできるかどうかという視点も重要です。

仕事の内容ではなく、職場の雰囲気・一緒に働く先輩社員の雰囲気・会社としての考え方などなど、様々な要素が絡み合うことでその企業の「社風」「雰囲気」が出来上がっているため、これらを言葉だけで表現することは非常に難しく、また受け取り手が理解するのは更に難しいです。

その点動画であれば、そのような「雰囲気」も含めてクリエイティブとして視聴者に届けることができるため、会社を理解するだけではなく「共感」などの感覚的な要素も含めた志望度の向上やセルフスクリーニングを促すことが可能になります。

採用コンセプトムービーのメリット

採用する側の「私達はこういうコンセプトで採用します。」を動画にしたものが採用コンセプトムービーですが、そのメリットはそのコンセプトとの親和性の高い求職者の興味喚起や共感の促進です。

求職者からの共感の獲得や、より親和性の高い求職者の興味喚起を目的として制作されることが多いのが特徴です。

活用シーンとしては、採用サイトへの掲載やYoutube広告での配信など比較的採用フェーズの初期段階でタッチするツールとして使われることが多いのも特徴の1つです。

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採用ブランディングムービーのメリット

採用コンセプトが採用する側のスタンスを表したものだとすると、採用ブランディングは自社のコアな価値観や存在意義、あり方を求職者向けに動画に落とし込んだものだと言えます。

実はこのあたりの言葉の使い方は動画制作会社によって明確に定義されていないこともあるため、コンセプトを伝えたいのか、自社のブランドに共感してほしいのかなど、「なぜ、だれに、どうしたいのか」をはっきりさせる必要があります。

求職者募集WebCMのメリット

新卒採用よりも、母数が少なくターゲットも絞られている中途採用において、YoutubeやFacebookなどのSNSでのWebCMは効果的な方法の1つと言えます。

広告配信画面上でターゲットを絞り込むことができるため、精度の高い配信が可能であるというのが大きなポイントです。また、動画を視聴したターゲットに対してバナー広告などを配信するなどで継続的に採用広告にタッチしてもらうなど広告にタッチしてから採用サイトや募集要項ページへの誘導設計が可能な点も中途採用との相性の良い点と言えます。

中途採用向けの採用動画の制作のポイント

新卒採用向けの動画制作において、特に気をつけなければならないのは下記の4点です。

  1. 目的を明確にする
  2. ターゲットを明確にする
  3. 明確なコール・トゥ・アクションを設定する

具体的にどのようなポイントを抑えるべきか、1つずつ解説します。

目的を明確にする

すごく当たり前のことなのですが、意外と見落とされがちです。

「なんとなくカッコいい動画」「とりあえずインタビュー動画を制作しようと思ってます」とかだと、あまり意味のない動画が出来上がってしまいます。本当にもったいないです。

ちなみに、ここでいう「目的」は「エントリー数を増やす」とか「歩留まりを上げる」とかだと動画クリエイティブに落とし込むには少し抽象的です。

しっかりと役割を果たすことが期待できる動画を制作するためには、上記の「目的」に2〜3回ほど「WHY」をぶつけてみて下さい。

  • なぜ歩留まりが低いのか?→面接での印象が良くない?会社や仕事の説明が分かりづらい?
  • なぜ会社や仕事の説明が理解されないのか?→説明の仕方が悪い?内容が複雑でわかりにくい?

という感じで、ある程度のところまで深ぼったり要素分解しながら「動画の目的」を明確にしましょう。

ターゲットを明確にする

すごくすごく当たり前のことですが、これも見落とされがち…というか動画を制作するにあたっては少し解像度が荒い状態であることが多いです。

例えば、採用ターゲットは「法人営業職の経験者」だとして、動画のターゲットもそのままでよいのか?もう少し絞ったほうがいいのか?あるいは、広げたほうがいいのか?という部分を検討しきれていないケースがあります。

  • 採用ターゲットは「法人営業職の経験者」
  • 動画を制作するのは、〇〇〇〇という目的で、動画には〇〇〇〇という役割を担わせたい。
  • そうすると、動画のターゲットは「法人営業職の経験者」かつ「どちらかというと、〇〇〇〇タイプ」というように絞り込まれるのか、もしくは「過去にスポーツなどに打ち込んだ経験のある人」というように少し広げるのか。

…という感じです。

中途採用においても、採用プラットホームで検索条件で絞り込みという意味でのターゲットと、面接で絞り込む際のターゲットはそれぞれ解像度が異なるはずです。

前述の「目的」と紐づくため、ターゲットのことだけを考えても答えはでません。もしこの記事を読んで「あ…」と思った方は目的と合わせてどのようなアプローチが最適であるかについて、もう一度考えてみてはいかがでしょうか。

明確なコール・トゥ・アクションを設定する

「行動喚起」と訳され、デジタルマーケティングの世界ではユーザーに「次に起こしてほしい行動」を誘導することを指します。

つまり、動画を視聴したあとの行動としてどのような行動を期待するのか、そしてそのためにどのような気持ち・感情になって貰う必要があるのかを明確にしましょう、ということです。

当然ですが、やはりこの点についても目的との紐づきがあり、目的の解像度が低いとターゲットやコール・トゥ・アクションも同じように解像度が低い可能性が高いです。

もし、動画制作を具体的に検討しているようでしたら、まずはこれらのポイントを整理することから始めてみましょう。

中途採用向け採用動画の事例5選

【<公式>JR西日本】JR西日本中途採用社員インタビュー動画

Honda イノベーションラボTokyoで働く社員インタビュー【キャリア採用】

電通キャリア採用 インタビュームービー:Case01「IGプランナー」

【キャリア採用】これまでの経験を活かして新たなフィールドへ ~ NECキャリアデザインカフェ Vol.4 [NEC公式]

【経験者採用】社員インタビュー「つながりが生み出す無限の可能性」

最後に

いかがでしたでしょうか。とても当たり前のことですが、目的やターゲット、媒体などによって動画の企画や表現方法は大きく変わります。過去の採用活動から得られたデータや示唆をもとに、しっかりと情報を整理した上で、代理店や制作会社と連携して動画制作を行ってみて下さい。

情報整理や予算の検討などの事前準備がご不安な方は筆者がお手伝いいたします。
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この記事を書いた人

【株式会社case 代表取締役/動画制作プロデューサー】加藤智史
新卒で入社した動画制作会社で広告・マーケティング・採用・人材研修など約400本の動画制作に携わる。その後、TVCMなどの制作を行う、大手制作会社にアカウントエグゼクティブとしてジョイン。数千万円規模のプロモーション案件に携わり、動画にとどまらないクリエイティブ制作やプロジェクトマネジメントを経験。現在は本メディアの運営を通じた企業の動画制作支援や、動画制作会社の営業支援などを行う。動画制作のご依頼の流れはコチラ

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